株式会社アイレップ

株式会社ペンシル概要
【社名】 ：株式会社ペンシル
【所在地】 ：東京オフィス／東京都港区芝3丁目14-4 NB三田ビル5F
　その他オフィス： 大阪／名古屋／福岡／上海
【URL】　 ：http://www.pencil.co.jp/
【代表者】 ：覚田 義明(かくだ よしあき)
【設立年月】：1995年2月
【資本金】 ：5，200万円
【事業内容】：ITコンサルティング

■株式会社アイレップ について
アイレップはSEM（検索エンジンマーケティング）を主軸とし、リスティング広告、SEO、Web解析、LPO（ランディングページ最適化）まで、SEM関連の専門サービスをワンストップで提供しております。今後、アイレップはSEMやアフィリエイトマーケティングを中心としながら、広告主のオンライン上のマーケティングを最適化する「デジタルマーケティングエージェンシー」を目指し、企業価値を向上させてまいります。

【本件内容・記事転載・引用等に関するお問い合わせ先】
●株式会社アイレップ
　TEL：03-5464-3281 FAX：03-5464-3291
【報道関係お問合せ先】広報担当　毛利　E-MAIL: pr@irep.co.jp
【サービス内容に関するお問合せ先】 E-MAIL: contact@irep.co.jp

株式会社アイレップ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長COO：紺野俊介、証券コード：2132、以下アイレップ）と株式会社ペンシル(本社：福岡県福岡市、代表取締役社長：覚田義明、以下ペンシル)は、共同研究開発・共同セミナーを視野に入れた業務提携を結ぶことに合意しました。併せて、ペンシルが提供するWeb解析ツール「チーター５.０」を代理店として販売開始いたします。

■業務提携の背景
Webサイトの成果を上げるためには、十分に現状を把握し問題点を見つけることが非常に重要な要素となります。ユーザの動向を調査し、より成果を出せるWebサイト戦略のあり方を作り出すには様々な研究をする必要があります。そこで、ペンシルと当社はWebサイト戦略構築の専門家としてのノウハウ・技術の開発のため、共同研究開発を視野に入れた業務提携に合意致しました。また、そこで培ったノウハウを伝えるための共同セミナーの開催も計画しております。

■チーター５.０販売開始の背景
Webマーケティング施策の立案、検証にあたってWebサイトにWeb解析ツールを導入することは一般的となってきました。Google Analyticsを始めとする無料Web解析ツールの拡がりもあり導入のハードルは低くなってきたものの、Web解析ツールの活用にあたっては導入・データを取得するだけに止まらず、そのデータからどれだけの意味を読み取り、次のアクションへつなげていくかが重要となります。
その際、どのような観点でWebサイトを分析すれば良いのかがWeb解析ツールの側からある程度提示されれば、分析担当者の負担を軽減させると同時に、的確な分析へと導くことが可能となります。チーター５.０ではツールの内部にこうした分析観点を内包することで、より分かりやすく的確なWebサイト分析を可能とします。

■チーター５.０の概要
チーター５.０は、Web サイトの問題点を発見しやすい形に構成されたWeb 解析ツールです。
またログファイル分析型の特徴を活かし、過去データとの比較分析や、高精度でのフィルタリ
ングも可能です。

以下、チーター５.０の主な特徴です。
・Web サイトの問題点発見につながりやすいメニュー構成
チーターが持つサイト分析シート上では各種レポートが、プロモーション、コンテンツページ、エントリーフォーム等の分析観点ごとにまとめて配置されています。それにより、集客から成果に至る一連のプロセスのどこに問題点が潜んでいるのかを見つけやすくなっています。

・豊富な導線分析機能
各ページごとの直帰数や直帰率はもとより、エントリーフォームに対する遷移の割合や、ページ間でのユーザ遷移状況を表現したマトリクス図を活用することで導線を詳細に分析し、Webサイトの改善へつなげることが可能となります。

・過去データを活用した解析
ログファイル型の特徴を活かし、ツール利用開始時点で最大過去5年分のデータを対象とし
て分析を行うことができます。例えば流入数や流入キーワード、流入元サイト、エントリー数
などを前月、前年度と比較することがツールの利用を開始したその日から可能となります。

・精度の高い解析を実現するフィルター機能
ログファイルから分析データを抽出する際に、用途に合わせたフィルタリングを行うことがで
きます。例えばテスト用ページや、自社IP アドレスなどを分析対象外に設定しておくことで、
より精度の高い分析を行うことが可能となります。

アイレップでは、Web解析ツールを積極的に活用することで今後もクライアント企業様の満足度の向上を目指して参ります。

以上

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