【BtoB】大手/上場4000社の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」
企業名:株式会社日本人材ニュース社
◆「日本人材ニュース」とは
1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌です。
大型&継続受注が見込める大手・上場4000社の人事部長へ直接アプローチができるため、人事支援サービスのPRなどにご活用いただいております。
資料詳細説明
◆「日本人材ニュース」とは
1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌です。
大型&継続受注が見込める大手・上場4000社の人事部長へ直接アプローチができるため、人事支援サービスのPRなどにご活用いただいております。
◆広告メニュー
・純広告
「見開き広告」「1ページ広告」「縦1列広告」の3つの掲載枠をご用意しています。
【特徴】
大手・上場4000社の人事部長向け専門誌に広告を掲載することで、情報収集に対する意識が高い人事部長の目に止まります。
・記事広告(タイアップ広告)
編集部が制作する記事の体裁で、広告を掲載いたします。
【特徴】
・制作記事をWebサイトにも1年間掲載
・大手・上場企業の人事部長などのメルマガ会員にも配信
・二次利用も可能
ご希望される方には、「専門誌送付社名リスト」等をご案内いたします。
対象業種 |
全業種 |
---|---|
対象企業規模 |
大企業 |
【導入実績】
【顧客ニーズ】
法人向けに紙媒体を届ける手段があまり残っておらず、デジタルマーケ施策が飽和状態にある昨今において、差別化を狙って紙の広告を出稿される会社様も多いです。
また、リアルな媒体は手元に残りやすく、出稿直後に反響がなくても、数カ月に受注に繋がったという事例も多くあるため、紙で届けるメリットはまだあるというお声を頂戴しております。
さらに、大手・上場企業の人事部長世代は、紙媒体に対する信頼感がいまだに根強く、10年以上届けられている弊誌に掲載されている広告出稿会社に対しても一定の信頼感があるとのことです。
【ご提供いただく個人情報のお取り扱いについて】
- 資料のダウンロードに際して、以下の事項に同意されたものと見なします。
- ご入力頂いた個人情報は、「株式会社日本人材ニュース社」へ収集されます。
- 「株式会社日本人材ニュース社」からのメールマガジン、電話、送付物による情報提供サービスを受け取ります。
- 提供された個人情報は、各情報提供元企業のプライバシーポリシー下で適切に取り扱われます。
この資料は掲載終了いたしました。