O2Oの分野でのスマホアプリ活用が広がっている中、プッシュ通知やキャンペーンなど、どのような手法が効果的なのかは手探り状態という企業も多い。では仮に「他社が試行錯誤したデータ」が手元にあるとしたら、参考にするのが近道だとは思わないだろうか。そこで、今注目されるのが、自社だけでなく他社アプリの客観的なデータをレポーティング形式で参照できるアプリ分析サービスだ。今回は、アプリ分析サービスを提供するフラー株式会社のチーフビジネスマネージャー 岡田雄伸氏に、他社アプリのデータを活かし、最短距離で成果を上げるための視点をうかがった。

O2Oでのスマホアプリが成功する例、失敗する例

O2Oの分野でもスマホアプリの活用が広がっており、例えば回転寿司チェーンの「スシロー」では、店舗の予約がアプリで行え、予約日時が近くなるとプッシュ通知を行うといった手法で「実店舗での集客や売り上げにつなげる」という成果をあげている。今後は、O2O分野でもアプリの活用が拡大していくことは間違いないだろう。実際、アプリのストアを覗いてみれば、外食産業、衣料チェーン、コンビニなど、ありとあらゆるジャンルの店舗のアプリが目に入ってくる。
その一方で、リリースはしたものの、十分な効果があげられていない「もったいないアプリ」も多々見られるのも実情だ。
「もったいないアプリ」の典型は、Webをそのままアプリ化しているだけというもの。特にWebマーケティングで成功を収めてきた企業は、その経験則にとらわれて、Webの手法そのままというケースもあるようだ。しかし、プッシュ通知や位置情報など、スマホアプリならではの活用を、まったく視野にいれていないのでは「もったいない」としか言いようがない。
また、リリースしたアプリを社内で評価する指標がダウンロード数だけ…というのも考え物だ。ご自身のことを考えてみてほしい。ダウンロードしたものの使っていないアプリは、相当数に上るのではないだろうか？（ダウンロードしたものの「使い勝手が悪い」などの理由ですぐに使わなかったというケースだけでなく、「最初は使っていたが、もっといいアプリを見つけたから、使わなくなった」ということも考えられる。）
つまり、ダウンロード数だけ見ても「本当に使われているか」が不明確なのだ。このように指標が不明確では、リリース後にPDCAサイクルを回そうにも、「複数ある施策のどれが効果的なのか」を判断するための客観的な裏付けがなく、試行錯誤を繰り返す時間やコストもばかにならないという結果になる。最悪なのは、どこに手を着ければいいかわからないので、放置している…というケースだ。

O2Oアプリの成果を最短距離で上げる視点とは？

客観的に、O2Oアプリマーケティングを行うためには、「競合他社の動向」「自社の現在の立ち位置」のそれぞれを把握する必要がある。
O2Oの分野では、アプリに限らずWeb、チラシ、CMなど同業他社（競合）の動向や施策について情報収集はしているのが一般的だ。複数の競合のアプリをインストールし「キャンペーンのプッシュ通知を行っている」など、他社の動きをチェックするのが1つのミッションになっているというマーケターもいるだろう。
この手法の難点は、他社の施策のすべてを網羅できるわけではないということだ。例えば「特定エリアの特定属性だけ」を対象とした施策は、追いきれない。また、その施策の効果も類推に止まらざるをえない。
一方、自社アプリの現状を把握し、新たな施策を打つためには「プッシュ通知の時間帯を変えたら、効果はどう変わるのか？」「どのような属性のユーザが反応したのか？」などを試行錯誤しながら検証し、効果を測定しているのが一般的だろう。
このように「他社のアプリの効果は推測」するしかなく、「自社アプリの効果測定は試行錯誤で時間がかかる」という2点が、現在、多くのマーケターが抱えている課題だ。
しかし、これを一気に解決できるサービスがある。全アプリの利用状況が数値化され、レポート形式で参照できるというアプリ分析サービスだ。
これならば、他社の動向も自社の立ち位置も明確になるだけでなく、マーケットにいるユーザの属性なども把握できるため、これまで「仮定」で進めてきた施策が客観的な裏付けをもって行えるようになる。
そして何よりも「他社が試行錯誤のうえ成功した施策を参考にできる」ことから、自社での試行錯誤を最小限にとどめ、アプリマーケティングの成功を最短距離での実現できるようになるのだ。

どの時間帯に使われているかまで「見える化」できるApp Ape

「どのアプリがどのような頻度で使われているか」「プッシュ通知の効果はどうだったのか」「利用しているユーザの属性はどのようなものなのか」などが、数値化された客観的な状況で把握できるのが、フラー株式会社の「App Ape」（アップエイプ）だ。
国内最大規模の10万パネルユーザから「スマホアプリ活用の実情」が数値化されているため、統計学的にも精度が高いことにくわえ、アプリが使われている「時間帯」もわかるのが大きな特長だ。
例えば、「マクドナルド」が最近ポケモンGOとコラボをしたのは記憶に新しいが、ポケモンGOユーザーがどれくらいマクドナルドアプリを所持しているかなどの情報を調べることができる。
「プッシュ通知を行った場合、アプリはどの時間帯にどれだけ起動されたのか？」「地域限定のTVCM放映後のアプリの起動率は？」など、マーケティング施策と時間帯の関係は、常に持ち運んでいるスマホだけに重要なポイントとなる。「こんな時間帯にプッシュ通知がきてもうるさい！」と思うユーザがいれば、施策はむしろ逆効果。これも他社の施策をもとに、最適な時間帯を参照できるわけだ。
また、性別・年齢・地域などのペルソナの情報とあわせて、同時所持アプリが把握できるのもユニークだ。これにより自社アプリとの親和性の高いアプリが視覚化され、異業種間でのコラボレーションマーケティングなど、まったく新しい視点での施策にもつなげることができる。
「競合他社のアプリが、どのように使われ、どのような効果が出ているかが参考になれば、自社アプリの改善も最短距離で行うことができます。裏を返せば、他社に自社のデータも参照されてしまうということでもありますが、結局はその業界のアプリ市場の活性化、成長のスピードをあげるというメリットの方が大きいはずです」と岡田氏は説明する。
また、「従来はアプリ単位のミクロの視点であったが、市場全体のマクロの視点での情報提供も行っていきたい。個別のアプリだけでなく、1つの事業者が提供するアプリを統合した情報などがあれば、マーケティングにも参考になる」と、今後のフラーの展開がアプリマーケティングをさらに強力にサポートしていくことも紹介した。
既にアプリをリリースしている企業にとっても、現在企画中のアプリがある企業にとっても、App Apeは「成功への近道」として活用すべきだろう。